09 建築設備 H29 解答解説 建築基準適合判定資格者検定 模擬試験(A)

平成29年度 模擬試験解説(09 建築設備)

2017-08-14

9.建築設備等に関する次の記述のうち、建築基準法上、正誤を判定せよ。

(1)延べ面積450㎡の事務所において、開放できる部分の面積の合計が2㎡の窓(天井から下方80cm以内の距離にあるもの)のある床面積100㎡の事務室には、排煙設備を設けなくてもよい。

法35条 令116条の2第1項第2号 令126条の2

出題年度は、平成24年です。

平成24年は、考査Bにおいても排煙設備に関する出題がありました。考査Aでも排煙設備設置義務の有無についての出題があったため、特に連携はしていないことがわかります。

 

 

(2)パイプシャフト等以外の部分に設ける準耐火構造の防火区画を貫通する硬質塩化ビニル製の配電管は、肉厚6.6mm、内径100mmのものとした。

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ニックネーム「Y.Y」さんのご指摘により、問題文を修正しております。

法36条 令129条の2の5第1項第七号ロ H12告1422

出題年度は、平成21年です。

これも告示に付箋を貼っておきましょう。「配電管の外径は90mm未満」であることが要求されております。

 

(3)エレベーターの駆動装置及び制御器は、地震その他の震動によつて転倒し又は移動するおそれがないものとして国土交通大臣が定める方法により設置しなければならない。

令129条の8第1項

出題年度は、平成17年です。

エレベーターに関する規定は、法文に結構多く規定されているため、満遍なく一読しておくことをお勧めします。

 

(4)3階以上の階を共同住宅の用途に供する建築物の住戸に設けるガスの配管設備の基準について、ガス漏れ警報設備を所定の基準に適合するように設けた場合においては、ガスせんの構造の規定は適用しない。

令129条の2の5第1項八号 昭和56告1099

出題年度は、平成15年です。

これも告示に付箋を貼っておきましょう。

 

(5)建築物に設ける乗用エレベーターには、原則として、積載荷重に1.1を乗じて得た数値を超えた荷重が作用した場合において警報を発し、かつ、出入口の戸の閉鎖を自動的に制止する安全装置を設けなければならない。

令129条の10第3項第四号イ

出題年度は、平成26年です。

エレベーターに関する問題は、バラエティーに富んでます。どこを聞かれても答えられるようにしておきましょう。

 

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