こちらの記事ではメインページで紹介している『単元ごとに問題を並べ替えた自作テキストをつくる』について解説します。
「ＩＣＢＡの手引き」について詳細な説明は不要かと思いますが、この手引きには直近５か年分の問題と解答例が収録されており、本検定の受験者にとってとても助けになる書籍です。
しかし、この手引きは、そのまま使用するよりも少し加工（切り貼り）して自作テキストを作成することで、学習効率をもっと高められると考えます。
その理由と作成する際のコツについて画像等を使いながら解説します。
「手引き」をそのまま使用することを勧めない理由３つ
お勧めできない理由
- 年度別学習しかできない（学習効率が低い）
- 携帯性が悪い（重い、かさばる）
- 学習の初期段階から必要の無いページが多い
この３点をもう少し解説します。
１．年度別学習しかできない（学習効率が低い）
過去の合格者から、『考査Ａは「年度別」よりも「単元別（法の適用、一般構造、用途制限など）」にまとめて学習した方が効率が良い。』という声が多く、私もそう思っています。
特に学習初期段階は、一つの単元について１カ年度分の５肢だけではなく、傾向や難易度を把握するために２０〜３０肢くらいまとめて解く方が効率が良いと思われます。
２．携帯性が悪い（好きな場所で学習がし難い）
ＩＣＢＡの手引きは、資格者の心構え、検定の概要、出題傾向等についての解説、考査Ａ・Ｂの５か年分の問題と解答例といった内容で構成されています。
また、過去の合格者の体験談をみると、過去５か年分だけではなく、１０年分くらい遡って対策している方が多い印象を受けます。事実、私は過去８か年分やりました。
そういう意味でも、ＩＣＢＡの手引きが複数冊必要になってきます。
１冊の重さは、なんと８６６ｇもありました（下の写真参照）。２冊だと、約１．７ｋｇにもなります。
また、学習に必要な法令集は、総合資格学院の法令集（Ａ５サイズ・コンパクト版）でも８５８ｇあります（下の写真参照）。
主に考査Ｂで使用しますが、告示編は１．２ｋｇあり、法令&告示で約２ｋｇの重量になります。
ＩＣＢＡの手引き２冊と、法令&告示の１セットを合わせて、計４ｋｇになります。これでは気軽にカフェで学習する、とか、通勤中に学習する、場所を職場と自宅の両方で、なんてことはかなり厳しいかと思います。
３．学習の初期段階から必要の無いページが多い
ＩＣＢＡの手引きには、過去問以外の、検定の概要や過去の合格者数の推移といった有益な情報はありますが、正直なところ、日々の学習ルーティンに入ってしまうと「過去問（問題文と解答例）」以外はほとんど開かなくなります。たまに見る程度です。
手引きに収録されている考査Ａ５年分の分量は、下の画像の通りです。
全体量と比較して薄い印象がありますね・・・。
自作テキストはどのように作ればいい？
自作テキストは、上記の悩みを解決できればいいので、人それぞれ工夫の仕方は異なると思います。
アナログ的に「手引き」を切り貼りしてノートに貼り付けたり、タブレットデバイスに全て読み込ませて電子化して学習するといったことも考えらえます。
ここでは、私が実践した自作テキストを一例として紹介します。アナログな手法です。
「手引き」を自炊（スキャン）したり切り貼りして加工することは購入者個人の自由ですが、データを第３者へ譲渡、販売すると著作権法にがっつり触れてますのご注意ください。あくまで個人作業に限ります。グループで手分けするとアウトです。コンプライアンス遵守！
完成形
こちらには考査Ａと考査Ｂ両方の自作テキストを作成した場合における、日々の学習に使用するアイテムを掲載しておきます。
考査Ａについては、左側のＡ４ヨコの用紙（３５枚程度）です。右にあるのは考査Ｂの自作テキストです。
これらの重量は、なんと１．２ｋｇ程度です（下の写真参照）。とてもコンパクトになり、持ち歩きの課題が大幅に改善されます。告示編は、考査Ｂ計画Ⅲを学習するときだけ必要となりますが、無くても復習は出来ます。
ここからは、考査Ａの自作テキストの作成について説明します。
まずは、問題と解答をデータ化し、パワーポイントなどで切り貼りして、単元ごとに並び替えます。
パワーポイントのデータの名称だけ示すとこんな感じです。↓
この際に心掛けたのが、問題と解答を同一ページで視認できるようにしたことです。ＩＣＢＡのテキストは、ページがまたがったりしていて意外と煩わしかったりします。
問題と解答は下の画像のように配置すると丁度良いかと思います。
どうしても小さな文字を読むのが辛いという方は、用紙１枚に対して１問ずつでも大丈夫かと思います。が、そうすると完成時の紙の厚さが、結構な量（７０枚程度）になるので、個人的には２年分を１枚に納めるのが丁度良いかと思います・・・。
以上、学習の参考となれば幸いです。
《画像引用及び参考：一般財団法人建築行政情報センター発行 建築基準適合判定資格者の手引き，総合資格学院編 建築関係法令集法令編Ｓ》